EAPサービス/あけぼの会メンタルヘルスセンター

　
　メンタルヘルスセンターでは多面的なアセスメントに基づいて問題解決を図ります。
　相談内容はストレス・心理的問題をはじめ、家族問題、キャリア、経済的問題などを幅広く対象とします。
　相談内容の傾向等の情報を活用しやすい形で加工してEAPから企業側にフィードバックするため、
　経営・人事労務管理に役立てていただけます。

● 問題の確認・アセスメントとリファー
本人の抱えている問題（業務量、適性、人間関係、健康、婚姻、家族、アルコール、ストレスなど）を確認し、
アセスメントを行い適切な行動プランを作成して、必要な場合には問題解決に適した手段を推薦したり
適切な援助を行う機関に紹介（リファー）します。

● 短期問題解決型カウンセリング
メンタルヘルスの専門家が短期問題解決型カウンセリングを行います。

● モニタリング及びフォローアップ
医療機関などへリファーした場合は、治療期間中にモニタリングを行います。
また、治療後の職場復帰にあたっての指導、助言や、業務遂行状況について
職場と連携をとりながらフォローアップを行い支援します。

● 上司、管理監督者へのコンサルテーション
生産性の低下や問題行動及びメンタルヘルス問題を抱える部下の方や職場に関連する相談に応じます。

● 人事労務担当、産業保健スタッフ（産業医・健康管理担当）へのコンサルテーション
職場のメンタルヘルス問題に事業主として対応すべき立場の人事労務等の担当者に対し、
メンタルヘルスの専門的な知識や技術が管理上必要とされる従業員への対応について相談に応じます。

● 組織へのコンサルテーション
年間、および中長期のメンタルヘルス計画立案に際して助言を行います。
相談の利用件数や相談傾向などについて定期的にレポートします。

●復職支援
職場には職場側の受け入れ態勢について助言します。
また、本人へは復職に向けて生活規則性の確立、体力の回復、
不安事項についての指導・助言を行うことにより、円滑な職場復帰を支援します。

●EAPサービスのPRと啓発活動
社内PR用ツール（ポスター、カード）の提供を行います。
人事労務や健康管理担当、管理監督者などに
EAPサービスの機能説明と利用方法についてオリエンテーションを行います。

● 従業員の家族に対するサービス
従業員のご家族からの相談にも対応します。

●ストレスの高い職場への介入
職場のストレス調査等の実施により、心理社会的な労働環境の改善を支援します。

●危機介入
自殺や労災等の危機的事態の発生の後、
従業員の方々ができるだけ早く元の状態に戻れるよう職場や個人を支援します。

●企業の社会的責任（Corporate Social Responsibility:CSR）の推進
企業の利害関係者の一つである従業員への配慮として、
人権への配慮、安全や健康への配慮は最も重要なものととらえられています。

●過重労働対策
改正労働安全衛生法では、いわゆる過労死対策がメンタルヘルスにも拡充適用されています。
過重労働対策の一環としてEAPのアセスメント、リファー、職場環境改善などのサービスをご活用いただけます。

● 業務生産性向上
メンタルヘルスに問題のある従業員は遅刻の増加や作業能率の低下、病休の発生などにより、
パフォーマンスを著しく低下させます。さらに本人のパフォーマンス低下と同時に
上司や同僚などの負担を増大させます。問題を抱えている従業員を即座にEAPにおいて
対処することによって本人はもとより、他の社員への影響を防止できます。

●労災予防
精神疾患や自殺の労災認定基準の緩和や企業の安全配慮義務をめぐる損害賠償請求訴訟の増加など、
メンタルヘルス問題を放置することによる企業の経営上のリスクが高まっています。
EAPを導入し、問題を抱えた従業員に早急に対処することで労働災害を未然に防ぐことができます。

●企業イメージの向上
従業員が問題を抱えた時に利用できるプログラムを提供できるため、
社員を大切にしているという姿勢を示すことができます。社内の問題を放置せず、
いつでも即座に問題解決に向けて対応できるリスクの少ない企業であるという
良いイメージを与えることができます。

●医療費軽減
うつ病等の精神疾患の治療費は年間1兆7000億円を超えています。
EAPを導入し早期発見や予防のための研修活動を積極的に実施することで医療費軽減の効果が期待できます。

●QWL（労働生活の質）の向上
EAPサービスは従業員だけではなく家庭をも対象とすることができるので、
従業員を取り巻く職場などの環境を含めて総合的に支援する福利厚生サービスとなります。
また、企業が実施する福利厚生施策は従業員の労働生活の質QWL(Quality of Working Life)の向上に
寄与するものでなくてはなりませんが、まさにEAPサービスはQWLの向上を目指すものです。

社員A氏
「ＥＡＰのような仕組みがあると会社が社員を大事に考えてくれていると安心する」
個人的問題を抱えていても、上司は忙しいし査定などが気になる。
医療機関でカウンセリングを受けようと思ったが、病気でもないのに・・・という思いがあった。
その点、ＥＡＰは気軽に相談にいける。また、社内の状況もＥＡＰカウンセラーは
よく知ってくれているし、上司とも話してくれた。これからも利用していきたい。

管理職B氏
「部下のパフォーマンスが改善した」　
部下のC氏に予算額２０億円の重要な仕事のリーダーを任せていた。
しかし、最近覇気がなく、ケアレスミスを連発している。本人と面接したり、
会食したりするが『特に問題はない』と言うばかりであった。
そこでＥＡＰの利用を勧めた。
C氏は親の介護問題を抱えていたようでＥＡＰ機関から介護専門機関の紹介を受け、
自分にはＥＡＰ専門家から本人の負担を一時的に軽くした方がよいとのアドバイスがあり、
C氏にサブリーダーを付け補佐にあたらせた。

社員D氏
「専門分野の資格なども紹介してもらい、現在、資格試験の勉強に励んでいる」　
入社して１０年たったが、同期入社の社員には管理職に昇進した者もある。
うらやましく思いながら、管理職の職務遂行の厳しさも見てきている。
今後管理職として上を目指すか、専門家として現場でやっていくか迷っていた。
ＥＡＰ機関は何でも相談を受け付けてくれるとのことで、早速利用してみた。
自分の入社してから現在までの職務経歴について話し合い、自分の適性やスキルから、
専門家としてやっていくことにきめた。

社員E氏
「仕事の効率が上がった」
仕事の量が多すぎて、残業が月１００時間を超えていた。上司も忙しくて状況を把握できず、
いつまでこの状況が続くか心配である。
ＥＡＰに相談したところ、ＥＡＰ専門家と上司と自分で業務の見直しを行うことになり、
具体的数値を基に業務分担を修正した。これまでの業務分担が、非効率的であったこともわかった。

健康管理部門担当者F氏
「自分もうまく接することが出来るようになってきた」
社員G氏は、アルコール依存症のようで勤怠が非常に悪い。
また、依存症のせいか気分の変化が激しく、接しにくかった。
本人の行動がとても理解しづらく、ＥＡＰに相談したところ、
ＥＡＰ専門家が本人と話し合い、アルコール専門機関を紹介してくれた。
また、ＥＡＰ専門家から本人との接し方の具体的なアドバイスを受け、
ロールプレイ（練習）まで行った。Ｅ氏は根本的な治療を求めていたようで、日に日に安定してきている。

プロジェクトリーダーH氏
「自分と部下とＥＡＰの三者で話し合えるので問題解決が行いやすい」
部下は、自分と距離が近すぎて逆に話しにくいこともある。部下の不適応行動の理解が難しく、
相談できる適当な部門がなく困っていたが、ＥＡＰが導入されてからこまめに相談できるようになった。
相談していくうち、組織の問題点も次第に明らかになり、個人だけの問題ではないと認識した。

幹部Ｉ氏
「E A Pを導入することで、社員の長期欠勤も減り、組織力が高まる」
日本の企業では、生産性と精神的問題の解決の関係について関心が薄いが、
生産性を維持する為には多角的な方法が必要だ。
ストレスマネジメントなどの教育に力を入れているが、社外から講師を呼ぶよりも、
ＥＡＰ機関のスタッフに教育を依頼する方が、社内の状況や問題点をよく知っているので、
説得力のある教育ができる。

健康管理部門担当者Ｊ氏
「ＥＡＰを導入したことによって、コストと問題解決の両立ができた」
精神的問題は保健師だけでは時間と労力が足りない。だからといって、
精神科医や心理学の専門家を雇用するとコストがかかりすぎる。
ここ１０数年間、毎年ライフスタイルやストレスの全社調査をＥＡＰ機関に依頼している。
（当会独自のサービス）　性別、年代別、部門別・職種別の精神的健康度の経年変化がよくわかり、
健康指導の貴重なデータとなっている。

人事管理部門担当者K氏
「問題解決がスムーズにいくようになった」
人事は人事データを、健康管理部門は健康管理データをもっているが、
交流が少なくて困っていた。ＥＡＰという、どちらの部門ともコミュニケーションできる
インターフェイスができた。